ニュース
- プレスリリース 2021.08.05 【提携】常陽銀行の「ジェロントロジーにおける取組」に参画 ― 地方銀行と初の提携で介護・相続・供養領域の相談先を担う ― ＊ジェロントロジー：長寿に伴う認知機能の変化が経済行動等に与える影響を研究する学問 当社（以下「鎌倉新書」）は、株式会社常陽銀行（茨城県水戸市、取締役頭取：笹島律夫、以下「常陽銀行」）と、顧客紹介契
- プレスリリース 2021.07.29 【葬儀】コロナ禍の喪主経験者への実態調査（2021年）「コロナ対策は葬儀社への信頼度向上に重要だと思った」96.0% コロナ禍の喪主経験者への実態調査（2021年） 「コロナ対策は葬儀社への信頼度向上に重要だと思った」96.0% 葬儀のかたちは変わっても、故人を想い、見送りたい気持ちは変わらない ―変化する情
- プレスリリース 2021.06.03 【官民協働】業界初：鎌倉新書とObotAI、「おくやみ・終活チャットボット」の共同開発で自治体DXを推進 ― 住民が抱える死亡・相続の課題をリアルタイムで解決、自治体窓口業務の負担も軽減 ― 当社（以下：鎌倉新書）と株式会社ObotAI（東京都渋谷区、代表取締役社長 北見 好拡、以下：ObotAI）は、地域住民からの死亡・相続関連の問い合わせにリアルタイムで回答する自治体向けチャットボット
- プレスリリース 2021.04.28 【お別れ会】鎌倉新書と丹青社、バーチャル空間を構築し 場所と時間を越えた「お別れ会」を実施 ― デジタルツインで三密を回避し、遠隔地からも参加可能なグリーフケアの場を実現 ― 当社（以下、鎌倉新書）と、商業施設・文化施設などの空間づくりをおこなう株式会社丹青社（東京都港区、代表取締役社長 高橋貴志、証券コード：9743、以下：丹青社）は、鎌倉新書が提供するお別れ会プロデュー
- プレスリリース 2021.04.01 【コンテスト】第8回「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」／大切なあの人にあなたのメッセージを届けることで、人と人とのつながりの美しさと感謝の心を社会に発信します 当社は、第8回「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」コンテスト（以下「本コンテスト」）を開催し、今は亡き大切なあの人にあなたのメッセージを届けることで、人と人とのつながりの美しさと感謝の心を社会に発信します
- プレスリリース 2021.03.10 【業務提携】鎌倉新書と第一生命保険が業務提携／高齢者とその家族のQOL向上に向けた協働を開始 鎌倉新書と第一生命保険株式会社（代表取締役社長 稲垣 精二、以下「第一生命」）は、高齢者とその家族のQOL向上に向けて、終活支援に関する業務提携契約を2021年3月10日に締結しましたので、お知らせし
- プレスリリース 2021.03.09 【官民協働】地方自治体と連携開始／ご遺族支援を通じてSDGs「住み続けられるまちづくりを」に貢献 当社は、SDGs目標11「住み続けられるまちづくりを」の一環として、地方自治体（以下「自治体」）のご遺族支援をサポートする官民協働事業を2021年3月9日に開始しました。 取組の背景と目的
- プレスリリース 2021.03.08 【官民協働】内閣府運営「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」に参画 当社は、SDGsの達成に貢献するため、内閣府運営の「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」に参画しましたのでお知らせします。 地方創生SDGs官民連携プラットフォームについて SDGs
- プレスリリース 2021.02.16 【お墓】第12回：お墓の消費者全国実態調査（2021年） 当社が運営する日本最大級のお墓の情報サイト「いいお墓」は、2021年1月に「第12回 お墓の消費者全国実態調査（2021年）」を実施し、調査結果をまとめました。 調査結果を読む 実施の背景
- プレスリリース 2020.12.15 【お別れ会】お別れ会・偲ぶ会に関する調査（2020年）亡くなった方との「お別れ会」100組を分析！ 小規模葬儀が増加の影響で、一般家庭や友人開催が約５割。今後も広がりを見せると予測 当社は、お別れ会・偲ぶ会に関する調査（2020年）を発表しました。 ※お別れ会・偲ぶ会（以下 お別れ会）：どなたかがお亡くなりになった際、故人に縁のある方が集まって故人とお別れをする会のことです。葬
- プレスリリース 2020.11.26 【お墓】地方・都道府県別 お墓の消費者全国実態調査（2020 年）種類、金額、見学数、承継者の有無などを地域別に比較！地価や立地が影響し、一都三県ではとりわけ高額になる傾向。 当社は、2019年に日本最大級のお墓に関する総合情報サイト「いいお墓」経由でお墓を購入した方を対象に行った第11回 お墓の消費者全国実態調査（2019年）を地域別に分析し、調査結果をまとめました。
- プレスリリース 2020.11.10 【業務連携】日本郵便と連携して提供する「終活紹介サービス」が、試行エリアを東京都全域および札幌市内から北海道全域（計1,207局）に拡大 当社は、日本郵便株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長 衣川 和秀／以下「日本郵便」）と連携して提供する「終活紹介サービス」の試行エリアについて、2020年11月13日（金）より、東京都内および札幌
